トレーニング指導士とは?必要なの資格や仕事内容、平均給料を紹介!

スポーツ施設やフィットネスクラブなどで働くトレーニング指導士に憧れる人が増えています。トレーニング指導士が増加している背景には、健康志向の高まりやフィットネスへの関心・注目度のアップなどの要因が考えられます。

一方で、トレーニング指導士の仕事の内容や資格の取得方法が分からない人も少なくありません。

この記事では、トレーニング指導士の概要を紹介したうえで、資格取得の方法や資格を活かせる就職先、収入などを解説します。

トレーニング指導士とは?

まず、トレーニング指導士とはどういった資格なのかを解説します。

トレーニング指導士とは?

トレーニング指導士は、公益財団法人日本体育施設協会が認定する民間資格です。スポーツジムやフィットネスクラブなどの体育施設で、ケガなどのリスクや運営上の法的管理などの知識をもとに指導や助言などを担当します。

具体的には、ウエイトトレーニングやサーキットトレーニングを正しく安全におこなえるように指示する仕事です。

トレーニング指導士としての維持・向上と、トレーニング指導士の社会的地位の向上を目的として、4年ごとの資格更新制度が導入されています。

JATI認定トレーニング指導者資格

公認トレーニング指導士のほかに、NPO法人日本トレーニング指導者協会が主催する「JATI認定トレーニング指導者資格(JATI-ATI)」と呼ばれる資格もあります。JATI認定トレーニング指導者資格もとても権威のある資格です。

JATI認定トレーニング指導者資格には、以下の3つのレベルが設けられています。

トレーニング指導者 JATI-ATI……対象や目的に応じて、科学的根拠に基づいた運動プログラムを作成・指導するために必要な知識を持っている者
上級トレーニング指導者 JATI-AATI……対象や目的に応じて適切な運動プログラムを作成するために必要な高度な知識とともに、実技の指導技能を持っている者
特別上級トレーニング指導者 JATI-SATI……きわめて高度な知識・技能とともに、長年にわたる実績をもっている者

JATI認定トレーニング指導者資格は以下の記事で詳しく解説しているので、興味のある人はぜひチェックしてください。

https://www.trainer.agency/blog/personaltrainer-jati-aati/

トレーニング指導士の役割

トレーニング指導士の役割は、正しいトレーニング方法の指導と国民の体力づくりへの貢献の2つです。スポーツ施設にて誤った方法でトレーニングをおこなうと、ケガをしてしまうリスクがあります。

また、トレーニング指導士を主催する公益財団法人日本体育施設協会は「体育・スポーツ施設の充実およびその効果的運営の促進を図り、国民の心身の健全な発達に寄与する事」としており、事業の一環としてスポーツ指導士の資格制度が設けられています。

以上を踏まえると、資格取得者本人のキャリアアップのためだけでなく、資格取得者を雇用するスポーツ施設にとっても大きなメリットのある資格です。

トレーニング指導士の資格を取得するためには?

本章では、トレーニング指導士の資格を取得するための方法を解説します。トレーニング指導士の資格は、スポーツ施設の管理や運営に従事している(あるいは今後従事する予定がある)条件を満たせば、比較的スムーズに取得できる資格です。

トレーニング指導士になるために必要な条件

公認トレーニング指導士になるために必要な要件は、次の2点です。

満20歳以上で健康な者
現にスポーツ施設の管理・運営をしている者、あるいはこれから従事する予定がある者

養成講習会の受講

例年7月~8月頃に開催される養成講習会(2019年は、7月29日~8月1日に開催)で、合計4日間(最大22時間15分)の講習会に参加する必要があります。講習会は100名の定員が設けられています。

講習会の受講料は、講習会会員と学生が28,000円・一般が36,000円です。

公認トレーニング指導士試験を受験

公認トレーニング指導士試験は、4日間の講習会の翌日に実施されます。
試験時間は90分間です。

試験の合格率は公表されていませんが、養成講習会に集中して取組めば合格できるレベルとされています。

試験合格後に資格認定登録料を支払うと、資格認定証や資格認定カードが送付されます。

資格の更新

公認トレーニング指導士は、4年ごとの資格更新が必要です。

資格の更新は、全国体育施設研究協議大会への参加やWeb研修受講など、公益財団法人日本体育施設協会が指定する更新要件を、資格有効期限の6か月前までに満たす必要があります。

トレーニング指導士の資格を活かせる就職先

トレーニング指導士は、ウエイトトレーニングやサーキットトレーニングを正しく安全におこなえるように指示をする仕事なので、スポーツ・体育関連の施設での活躍が期待されます。

逆に、スポーツ・体育に関連する施設に就業中もしくは就業予定でなければ、資格は取得できません。具体的にトレーニング指導の資格が活かせるのは、以下の施設です。

パーソナルトレーニングジム
フィットネスクラブ
教育機関
ジムやフィットネスクラブ

ただし、トレーニング指導士だけで上記であげた就職先にそのまま採用されるわけではありません。フィットネスの機器を安全に使用し、ケガや身体の不調を未然に防ぐ意味で、トレーニング指導士のスキルは必要とされている知識です。

また、健康志向の高まりにともない、今後トレーニング指導士の重要性もますます高まっていく事が予想されます。

トレーニング指導士の平均給料は?

トレーニング指導士の給料面も確認してきましょう。また、資格を活用して収入アップをするためにオススメの資格も紹介します。

トレーニング指導士の給料は水準以下?

現状は、トレーニング指導士を取得しているといっても大幅な収入アップが期待できる状況ではありません。雇用される企業や施設の雇用形態や会社の規模がポイントになるでしょう。

具体的な年収としては、スポーツジムやフィットネスクラブに勤務する場合の年収が300~350万円程度です。業界水準ですが、日本の会社員全体の平均年収の420万円と比較すると、平均値としてはやや低いようです。

収入アップを目指すためにオススメの資格

スポーツ関連の仕事は、権威のある資格を取得したり、仕事に活用したりする事で収入アップを目指せます。

特に、パーソナルトレーニングジムトレーナーに関して3大資格といわれているのが、次の3つの資格です。

NSCA-CPT
アメリカに本部があり、世界的に権威のあるトレーナー関連の資格です。取得すると、子どもからシニアの人まで幅広く指導できるようになります。

NESTA-PFT
アメリカに本部があり、世界20か国でインストラクターが活躍している資格です。最大の特徴は、20種類の特化したスペシャリスト資格が存在します。

JATI-ANTI
日本に本部を持つトレーナー資格の中で権威が高いのが、NPO法人日本トレーニング指導者協会が運営するJATI-ANTIです。実務を重視した資格であり、取得のためにはトレーナーとしての実績や5年ごとの更新が必要とされています。

3つの級がありますが、上位の級は一つ下の級の所有者にしか受験資格が与えられません。

トレーニング関連の資格と、公認トレーニング指導士としての安全かつ効果的なトレーニングを設定するスキルを活かして、専門性を高める事が給与アップにつながります。

まとめ

公益社団法人日本体育施設協会が運営している公認トレーニング指導士は、運動・スポーツ施設での安全かつ効果的なトレーニングの実施と、国民の運動機能の向上を目的としています。

現状ではスポーツクラブやパーソナルトレーニングジムの平均給与は一般的な会社員よりもやや低いですが、あくまでも平均値での話です。公認トレーニング指導士の資格やほかのパーソナルトレーナー資格を取得し給料アップを目指す事ができます。

なにより、安全かつ効果的なトレーニングを利用者に指導できるようになるので、ぜひ積極的に資格取得にチャレンジしてください。

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