スポーツアスリートとして競技生活に青春をかけた、運動が好きで学生時代スポーツに励んだ、という方がスポーツに関わる仕事に就きたいと思うのは自然なことだと思います。

スポーツの知識や経験を活かして活躍できる、資格と仕事についてご紹介します。

１）スポーツ経験が活かせる資格って？

スポーツ関係の資格は、民間の認定資格を中心にさまざまな種類があり、乱立状態と言えます。とは言え、中には国家資格や地方自治体認定の公的資格などもあり、また民間資格でも生業に繋がる価値のある資格も存在します。

数多くあるスポーツ系資格の代表的なものを、分類とともにご紹介します。

フィジカル系

（１）公的資格

国家資格、公的資格としては、公営競技である競馬、競輪、競艇、オートレースのプロライセンスが挙げられます。それぞれ専門の養成学校があるので、そこで既定の教育と試験を受けます。

試験に合格し卒業すると、プロ選手として認定されたことになるのです。公営ギャンブルに関わる競技であるため、このプロライセンスは、国家あるいは地方自治体など公的機関によって認定される必要があるのですね。

（２）民間資格

各種インストラクター、運動指導に関わる資格が数多くあります。スポーツ全般に関わることのできる資格から個別の競技、スポーツの専門資格まで、これも数多くの資格があります。仕事にすることを考えると、個人の技量を認定する資格よりも、指導に関わる知識の習得を保証する資格が良いでしょう。

ケア・サポート系

（１）公的資格

国家資格としては、理学療法士、作業療法士、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師が挙げられます。いずれもスポーツ系の資格というよりは医療系資格の側面が強いものですが、身体や健康に対する関心や理解が重要になる仕事です。

スポーツの現場でも選手や競技者のケアに必要とされる資格なので、運動経験がありスポーツの現場に詳しいことは、資格取得や仕事として働くうえで有利であると言えます。

（２）民間資格

選手や競技者のケアに活かせる仕事としては、応急処置や怪我予防のプロフェッショナルを表すアスレチックトレーナー、スポーツドクター等の資格があります。

また、アスリートの成長に重要な要素として、最近は食事や栄養への注目度が高いため、スポーツ栄養士なども、今後活躍の場が増えることが予想されます。また、多少角度は異なりますが、スポーツ施設の管理運営に関わるスポーツマネージャー、運動計画に携わるスポーツプログラマーなども、スポーツ経験者には興味の持てる資格と言えるでしょう。

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その他

（１）審判

スポーツ競技を行うには、選手だけでは成り立ちません。ルールに精通した審判は、競技の場では必須の存在です。スポーツがスポーツとして成立するために必要な審判にも、審判資格というものがあります。選手として覚えた基本的なルールは、審判資格の取得、また審判として仕事をしてゆくうえでも大切な財産となるでしょう。

（２）ライフセーバー

いずれのスポーツも身体を使うものである以上、常に、事故や怪我などアクシデントの可能性があります。しかし、中でも水辺の事故は危険が大きく、陸上の場合よりも救助が困難である場合がほとんどです。

水辺の事故を防止、また事故が起こってしまった場合に対処する特別な仕事として、ライフセーバーが知られています。資格としては、主にプールなどの水辺で活躍するウォーターライフセーバー、海などさらに過酷な場で活躍するサーフライフセーバーがあります。

一口にスポーツ経験が活かせる資格、と言っても、実技の経験を活かせる資格、運動に関する知識の深さを活かせる資格、とさまざまな資格があります。

アスリートとして現役時代に活躍した方はもちろん、芽は出なかったけどスポーツが好き、という方にもさまざまな活躍の場がありますので、資格取得にチャレンジする価値は十分にあると言えるでしょう。

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２）ここに注目！国家資格６選

スポーツの知識や経験が活かせる資格はさまざまにありますが、中でも信頼性が高く仕事に活かしやすい資格として、スポーツ分野でも活躍可能な国家資格3系統6種類について、ご紹介します。

資格の種類

（１）理学療法士・作業療法士

理学療法士とは、略してＰＴとも呼ばれるリハビリテーションの専門家です。運動療法、マッサージや温熱器の使用といった物理療法で、怪我などによって身体の自由が利かなくなった方を対象に、特に歩く、立つ、座ると言った日常生活における基本動作の維持、回復をサポートします。

対して作業療法士はＯＴとも略され、理学療法により基本動作機能を回復した患者等に対し、さらに一歩進んだ複雑な動き、食事をとる、料理や掃除をする、などの連続した動作が行えるようサポートをします。

どちらも病院や介護施設など医療福祉施設で重宝される資格ではありますが、身体の専門家として、スポーツ施設、メディカルトレーナーを必要とするスポーツチーム等の競技者団体からも求められる資格です。理学療法士、作業療法士の平均年収は400万円前後とされています。

（２）柔道整復師

柔道整復師は、骨折、脱臼、捻挫、打撲、肉ばなれなどのさまざまな怪我に対して、　手術以外の方法で治療を行う、損傷回復の専門家です。

損傷部位の固定やマッサージ、運動療法や温熱器などの治療機器を用いて、怪我の回復をサポートします。以前は独立し接骨院や整骨院を営むケースが多かったようですが、近年ではこちらも身体機能に関わる専門家として、病院のリハビリテーション科や整形外科、介護福祉施設のほか、スポーツ施設でメディカルトレーナーとして働くケースも増えています。

柔道整復師の平均年収は開業しているかどうかによって大きく異なるため一概には言えず、300万～700万円程度と幅のある結果が出ています。

（３）鍼・灸・あん摩マッサージ指圧師

鍼、灸、あん摩マッサージ指圧師はそれぞれ独立した資格ですが、同時に取得することもできます。養成学校で設置しているコース内容によって違うので、3種類の同時取得を考えている方は、対応したコースを設けている養成学校を選ぶ必要があります。

いずれの資格も東洋医学に基づいた治療を行う専門資格であり、鍼、灸、または自分の手を用いて患者の痛みを取り除き、回復力や免疫力を上げるなど、健康維持、回復をサポートする役割を担います。

こちらも医療、福祉や介護の現場で重宝される資格ですが、スポーツチームやスポーツ施設などでトレーナーとしての活躍を望む場合にも有利な資格であると言えます。鍼、灸、あん摩マッサージ指圧師の年収は働き方にもよりますが、一般的に350万～450万円とされています。

資格取得

（１）受験資格

高校を卒業し、指定の大学または専門学校で３年以上学び、必要な知識を習得する必要があります。理学療法士、作業療法士、柔道整復師、鍼、灸、あん摩マッサージ指圧師のいずれも夜間学部があるので、働きながら通学し、社会人と並行しながら資格取得を目指すことも可能です。

学校を卒業しても、資格取得のための受験資格が得られるだけで、資格そのものは得られません。

（２）試験内容

指定の学校を卒業し受験資格を得ることで、理学療法士、作業療法士、柔道整復師、鍼、灸、あん摩マッサージ指圧師などの資格取得試験を受けられるようになります。

いずれの試験も衛生学や解剖学、生理学などの内容が含まれる筆記試験が課されます。理学療法士、作業療法士の試験では、筆記試験に加えて実技試験も行われます。いずれも難関と言われています。

上でご紹介した資格は、スポーツそのものに関わる資格ではありませんが、怪我と隣り合わせのスポーツ界においては、身体機能の維持や回復のプロフェッショナルとして有用度の高い資格です。スポーツトレーナーとして働くことを考えている方には、大いに武器になる資格と言えるでしょう。

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３）民間資格

医療系に特化していた国家資格に対し、民間資格はスポーツに関わる資格が多く、さまざまな選択肢があり得ます。認定団体も各種あり、それぞれに特徴があるのも必見のポイントです。

公益財団法人日本スポーツ協会の資格１６選

（１）公益財団法人日本スポーツ協会とは

公益財団法人日本スポーツ協会は、略称をＪＳＰＯといい、以前は日本体育協会と呼ばれていた団体です。スポーツ振興、健康維持による幸福や生きがいの追求を促進し、また各都道府県の代表選手を一堂に集めた国民体育大会、通称国体の主催としても知られ、さらに、多くのスポーツ系資格を設置、認定してもいる、日本国内で最も有名なスポーツ系団体です。

（２）指導系資格

公益財団法人日本スポーツ協会は多くのスポーツ系資格を設置しており、指導系の資格だけでも７つの資格を認定しています。

スポーツ指導の基礎知識を学んだ「スポーツリーダー」

初心者や一般のスポーツ愛好者を対象に特定の競技を指導する「指導員」「上級指導員」

アスリートレベルの競技者、選手を対象に特定の競技を指導する「コーチ」「上級コーチ」

商業スポーツ施設で会員を対象に実技指導やトレーニングサポートを行う「教師」「上級教師」

といった資格が取得できます。

スポーツリーダー以外はいずれも競技別に細分化されており、該当競技における専門家として期待される部分が大きいと言えるでしょう。

（３）サポート系資格

公益財団法人日本スポーツ協会では、競技別の指導専門家を認定する指導系資格以外に、サポート系の資格も充実しています。

幼児から少年期までを対象に発育、発達をサポートしながらスポーツを楽しみ身体づくりを支える「ジュニアスポーツ指導員」、民間スポーツ施設で働くことを想定し、スポーツに関する相談やトレーニングプログラムの指導考案を行う「フィットネストレーナー」や「スポーツプログラマー」も、スポーツ経験を活かせる資格と言えるでしょう。

また、スポーツ教室やスポーツクラブの管理運営に関する知識が問われる「クラブマネージャー」「アシスタントマネージャー」といった資格もあり、これらの資格はスポーツの普及や促進に貢献する一助となるでしょう。

（４）メディカル系資格

スポーツ競技者、アスリートのケア、サポートにおいて重要な役割を担うのが、怪我の予防や応急処置、回復サポート、コンディションコントロールの知識を持つメディカルトレーナーです。

公益財団法人日本スポーツ協ではメディカル系資格の認定も行っており、特に競技者の健康管理、コンディションコントロールやスポーツ障害及び怪我予防の専門家となる「アスレチックトレーナー」には、近年注目が集まっています。

その他、スポーツ関係臨床医である「スポーツドクター」、歯科的視点からアスリートのパフォーマンスやスポーツ愛好者のＱＯＬ向上を目指す「スポーツデンティスト」、栄養指導を通し競技者の自己管理能力を養いコンディションコントロールを担う「スポーツ栄養士」などの資格があり、それぞれに適したさまざまなかたちで、スポーツ界と関る仕事に就くことができます。

その他４団体による認定資格

（１）公益財団法人健康・体力づくり事業財団

公益財団法人健康・体力づくり事業財団は、国民に対する健康、体力づくりの普及啓発を目的として活動している団体です。

安全で効果的な運動の実施、健康づくりのための運動指導を目指す、「健康運動指導士」「健康運動実践指導者」といった資格を認定しています。アスリート、競技者への指導という立場より、一般的なスポーツ愛好者を対象に、健康維持や楽しみのための運動を実技や計画面から指導する立場で活動する、指導員を認定しています。

身体機能の維持や生活習慣病の予防などの観点から、病院、老人福祉施設、介護保険施設や介護予防事業等で活躍する方が多いです。

（２）公益財団法人日本体育施設協会

公益財団法人日本体育施設協会は、「スポーツに寄り添いスポーツを支える」をスローガンに、全国のスポーツ施設の整備充実と効果的な運営、施設の安全安心のために活動している団体です。

主にスポーツ施設で活躍する人員の育成を目指している点が特徴です。

認定している資格はプール施設の安全管理、事故防止や指導に当たる「公認水泳指導管理士」、スポーツ施設の利用者に対し実技指導から栄養を含む健康管理指導までオールマイティに担う「公認トレーニング指導士」、スポーツ施設の管理運営や利用活性化に努める「公認体育施設管理士」「公認体育施設運営士」「公認上級体育施設管理士」、前述の公益財団法人日本スポーツ協会との共同認定となる「スポーツプログラマー」など、スポーツ施設で活躍できる幅広い資格を取り扱っています。

（３）特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会

特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会は、ＪＡＴＩと略称される、トレーニング法や指導法の確立、トレーニング指導者の育成及び地位向上のために活動している団体です。

指導者養成学校として多数の専門学校と提携しており、トレーニング施設運営やトレーニングプログラム作成の知識を含むトレーニング指導のプロフェッショナルとして、「ＪＡＴＩ認定トレーニング指導者」「上級トレーニング指導者」「特別上級トレーニング指導者」の各種資格の認定を行っています。

（４）特定非営利活動法人ＮＳＣＡジャパン

特定非営利活動法人ＮＳＣＡジャパンは日本ストレングス＆コンディショニング協会とも言い、アメリカに本部を置くＮＳＣＡの日本支部の位置づけになります。

アスリートやスポーツチームを対象に傷害予防とスポーツパフォーマンス向上を目的としたトレーニング指導はもちろん、チームやスポーツ施設の適切な管理運営やアスリート個人の栄養摂取等生活習慣を含む多岐にわたる指導を行う「認定ストレングス＆コンディショニングスペシャリスト」、トレーニング指導以外にも医学や運動生理学の知識に基づき幅広い年齢層の個人に対し適切な運動指導を行うことのできる「ＮＳＣＡ認定パーソナルトレーナー」といった資格を認定しています。

特にパーソナルトレーナーは今後も需要が見込まれる職種であり、且つ一般的なフィットネスインストラクターやスポーツ指導者としても活かせる知識であることを考えると、パーソナルトレーニングに特化した考え方、指導法を学ぶことのできる「ＮＳＣＡ認定パーソナルトレーナー」は今後注目され得る資格ではないでしょうか。

規模の大きな組織で認定している資格は、幅広い内容で網羅的な知識が求められる傾向にあるようです。スポーツを通して得た競技経験、自分自身やチームメイトのフィジカル及びメンタルケアやサポートの経験は、これらの資格の取得の際にはきっと役立つことでしょう。

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４）スポーツ系資格と仕事

スポーツの経験を活かして取得したスポーツ系の資格であっても、活躍の場はスポーツ界だけにとどまりません。健康意識が高く高齢化も言われる現代では、スポーツ指導の専門家、身体ケアの専門家は、スポーツ系以外でも需要が高まっています。

資格を活かせる場３種を解説

（１）スポーツ界

アスリートとして活躍した方には、個別の競技の指導資格を取り指導員として働く道もあります。種目にもよりますが、対象は少年チームなど地域のスポーツ教室のような小規模なものから、プロや実業団までさまざまです。

とは言え、生業にするには、個人の実力はもちろん現役時代の成績や実績が問われ、また指導理論など実技以外の知識も身に付けねばならず、難易度は高いでしょう。とは言え、好きなことを仕事にすることは多くの人にとって憬れです。やりがいのある仕事と言えますね。

また、近年では栄養に関する知識や関心が高まっていることから、スポーツ栄養士、コンディションコントロールを担うメディカルトレーナー系の資格も重宝される傾向です。

（２）商業スポーツ施設

スポーツ系資格で最も種類が多いのは、トレーナーやインストラクターなど商業スポーツ施設で活かしやすい職種の資格です。実技が必要となる指導系の資格以外にも、スポーツ施設の管理運営、経営やスポーツ振興企画に関わる事務的な資格もあるので、幅広い人材が活躍し得る舞台と言えます。

健康維持、増進への意識が高まりつつある最近では、スポーツ施設は健康管理のための指導施設としても期待されており、栄養学やコンデションコントロール、トレーニングプランの企画提案が行える人材も、多く求められています。

（３）医療・福祉介護の現場

高齢化社会ということもあり、今後、医療、福祉介護の現場で、人体に関する総合的な知識を持った人材の需要は増えることが予想されます。理学療法士、作業療法士、柔道整復師、鍼灸あん摩マッサージ指圧師などの国家資格保有者は、病院や高齢者施設で特に必要とされるでしょう。

長く安定して働ける資格としては、医療、福祉介護の現場で活かせるケア、サポート系を担うメディカルトレーナー系の資格は有望であると言えます。

将来性は？

（１）求められること

競技指導員としては、後進の指導を通し各種競技の振興発展に寄与することが、求められる最大の目的となります。また、各種スポーツや運動を通して各人の健康意識の向上、運動機能の維持増進を図ることも、スポーツ指導、トレーニング指導等に携わる者の使命です。

高齢化社会が進行し、また子供の体力低下が言われる中で、スポーツや身体機能に関わる知識や経験は今後一層求められるものとなるでしょう。

（２）長く働くために

スポーツ系の資格を仕事に活かし、長く働くことを考えるなら、広範に使える知識や技術を身に付ける必要があります。スポーツ界に限定せず、医療、福祉介護施設で活躍できることも視野に入れて考えると良いでしょう。

リハビリテーションを担える資格や栄養学など幅広い層に必要とされる知識に基づく資格は応用力が高く、さまざまな現場で好まれ、求められてもいます。身体のケアを担う対人的な職種であることから、コミュニケーション能力を身に付けることも、長く快適に働くためには重要です。

運動経験を活かして取得した資格でも、活躍の場、求められる場は、スポーツ界以外にも多くあります。視野を広く持ち活躍できる職場を選ぶことで、これまでの知識や経験を活かしたやりがいのある仕事に巡り会える可能性が広がります。

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５）スポーツの資格に関するＱ＆Ａ

【Ｑ１】スポーツトレーナーとしてアスリートを支えるためにはどの資格がお勧め？

スポーツトレーナーとして求められる要素は多岐にわたりますが、応用が利き幅広い場面で知識が活かせる「理学療法士」の資格が特に需要が高いと言えます。国家資格でもあり、知名度の面でも申し分ありません。

医療系の資格と思われがちですが、スポーツチームやスポーツ施設のトレーナーとしても十分通用する資格です。

【Ｑ２】アスレチックトレーナーとメディカルトレーナーの違いはないの？

アスレチックトレーナーとは、スポーツ選手の健康管理、障害予防を主軸に、スポーツ選手が安全にスポーツができるようにサポートする職業です。対してメディカルトレーナーは、すでに起こってしまったスポーツ障害や表出している痛みなどの諸症状を緩和、回復させることを目的とします。

どちらもリハビリテーションや体力トレーニング、コンディショニングなどの知識が必要となり一見良く似た資格ですが、前者が特にスポーツ系の環境で予防や応急処置を、後者が医療機関や高齢者施設などで機能回復を主に担う点で違いがあります。

【Ｑ３】スポーツトレーナーとして働くにはどんな進路がある？

トレーナーになること自体には必須の資格はありません。フィットネスクラブやスポーツクラブなどの商業施設でアルバイトとして仕事の経験を積みトレーナーの名目で就職する、というのも一手でしょう。

企業によっては資格の取得を推進している場合もあるので、社内研修や養成施設、通信教育等でスポーツトレーナーの民間認定資格を取ることができる場合もあります。

取りたい資格、なりたい職業など具体的なビジョンがあるならば、専門学校や専門の養成所、体育系の大学と言った進路も考えられます。

【Ｑ４】スポーツトレーナーの給与を教えて

働き方にもよるので一概には言えませんが、通常の雇用形態で働くことを前提とすると200万円～600万円ほどが見込まれるよようです。しかし、最も多い年収帯は300万円台というのが実情です。

柔道整復師や鍼、灸、あん摩マッサージ指圧師などは独立し開業する道もあるため、450万円～700万円が見込まれます。また、大手のプロチームなどと契約するトレーナーの場合は1,000万円ほどの年収があるケースもあります。