ダイエットジムやスポーツクラブで働いている人の中で、これからパーソナルトレーナーになりたいという方は多いかもしれませんね。

パーソナルトレーナーは様々な活動方法がありますが、その中の一つがスポーツクラブでの業務委託契約です。

今回は、スポーツクラブでのパーソナルトレーナーの活動について、メリット・デメリットを解説します。

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スポーツクラブでの活動のメリット・デメリット

スポーツクラブはいわゆるフィットネスクラブのこと。

スポーツクラブのトレーナーは正社員、契約社員、アルバイトが従業員として働いており、従業員でないトレーナーが業務委託のパーソナルトレーナーとして活動しています。

従業員でないため、福利厚生、収入、集客など様々な面で従業員とは異なるため、これらのメリット・デメリットを確認しましょう。

メリット

●収入が多くなる可能性がある

従業員と違い、業務委託のパーソナルトレーナーは会社員ではなく個人事業主の扱いです。

個人事業主には給料がなく、自身の売り上げがダイレクトに収入に関わります。

つまり売り上げが高くなればそれだけ収入が増え、会社員の収入を大きく上回ることも可能。

業務委託のパーソナルトレーナーの場合、月収100万円以上も十分狙えます。

この収入の差は業務委託の大きな魅力と言えるでしょう。

●複数のジムで活動可能

業務委託のパーソナルトレーナーの多くは複数の店舗で活動しています。

それだけ多くの方に認知されることができるため、集客の幅が広がるのも良い面と言えるでしょう。

●店舗を持たないため、固定費のリスクが無い

これは独立開業した場合との比較になりますが、業務委託としてスポーツクラブで活動する場合、固定費がかからないので大きなリスクがありません。

マイナスにならないということは大きな安心材料と言えるでしょう。

デメリット

メリットもあればデメリットもあるため、こちらも紹介します。

●集客、売り上げ管理、税金関係など全て自分で行う必要がある

業務委託の場合、お客様へのセッション以外の集客や事務作業に多くの時間を取られてしまいます。

セッション以外の時間は当然売り上げがゼロになるため、なるべくこの時間は削減したいですね。

集客は自己流ではなく正しい知識を持った人に学ぶことがおすすめです。

また、自分で集客することに自身が無い方は、集客代行会社に依頼することも良い選択でしょう。

さらに、税金に関しても法律の専門家を活用することをおすすめします。

税金は正しく行えば合法的な節税ができ、事業者には税金対策として法律家を活用している方も多いです。

しかし私が法律家の方から聞いた話によると、中にはこの事実を知らない方も多いそう。

数百万円単位の払わなくて済む税金を払い、損をされている方がいると聞きます。

税金の仕組みをよほど理解していない場合は専門家に頼り、上手に節税した方がお得になります。

このように、集客や法律関係を専門家に頼ることで、自身はお客様のセッションに集中し、より売り上げを高めることに集中することが可能。

事務作業は非常に大変で、難しい面も多いため、不明点は専門家に頼るという選択肢も持っておきましょう。

●収入が不安定

業務委託のパーソナルトレーナーは個人事業主であるため、収入は完全成果報酬です。

会社員より高給取りになれる可能性を秘めている一方で、お客さんがゼロであれば無収入にもなりかねません。

また、フィットネス業界では一般的に年始と初夏は繁忙期ですが、11月などは閑散期と言われています。

どうしても1年の中で売上が変動しやすいため、月による特性も把握して売上計画を立てましょう。

●福利厚生がない

従業員でないため、福利厚生がありません。

習い事やレジャーが多い方にとっては、出費が増えることもマイナス面になってしまいます。

スポーツクラブの業務委託をオススメする人

スポーツクラブで業務委託のパーソナルトレーナー活動をおすすめする人は、次の人です。

一言で言うと、集客に自信がある場合はスポーツクラブでの業務委託は良い選択となるでしょう。

スポーツクラブで業務委託契約するには？

スポーツクラブで業務委託契約をする場合、それぞれのクラブの規約があると思いますので、クラブホームページの採用情報を確認してください。

希望勤務店舗や自身のトレーナーとしての強み、他者との差別化を聞かれるかもしれませんので、事前にまとめておきましょう。

また、集客やリピートの戦略まで話せる状態であれば、自身もビジネス展開がやりやすくなります。

業務委託のパーソナルトレーナーになるには？

最後に、業務委託のパーソナルトレーナーになるために必要なことを紹介します。

●資格取得をしている

『NSCA-CPT』『NESTA-PFT』『アスレチックトレーナー』など、パーソナルトレーナーの資格取得をしていることを契約条件としているスポーツクラブがほとんどです。

資格取得は法律上は必須ではありませんが、正しい知識を学んだ証明にもなるため、必ず取得しましょう。

●実力がある

お客様一人ひとりの体の状態と目標に合ったメニュー作成をすぐに作れる実力が求められます。

自分のメニューや知識をお客様に当てはめるのではなく、お客様の骨格から見た体の状態やメンタル面も踏まえてメニューを提案し、結果を出すだけの実力を身に付けましょう。

●マーケティング能力がある

トレーナーとしての実力やそれを証明する資格は必要ですが、それ以前にそもそも目の前にお客様を連れてくる集客力がないとセッションができません。

どれだけ実力があってもマーケティングに関する知識がなければトレーナー活動を継続することは非常に難しいでしょう。

自身のトレーナー生命のためにも、マーケティング知識は身に付けてください。

上記の3つの力を身に付けるには？

フィットネスクラブや大手パーソナルトレーニングジムで働いている方で、業務委託のパーソナルトレーナーになりたいがこれらの力が身に付いていないと感じている方はいませんか？

もし、力が無いまま勢いのみでパーソナルトレーナー活動を始めても、ほぼ間違いなく集客やお金に困るでしょう。

実はパーソナルトレーナーの離職率は8割と言われているのですが、正しく知識や技術を学ばず、さらにマーケティング知識も皆無ではあなたも離職の可能性が高くなってしまうかもしれません。

もし、これらを解決してマーケティングもトレーナーとしての実力も自信を持ってパーソナルトレーナー活動を始めたい場合、おすすめの勉強場所を紹介します。

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