近年、高齢化の著しい進行や介護業界での人手不足などにより、社会全体において理学療法士のニーズが高まっています。理学療法士の国家資格があれば、さまざまな働き方を実現できますが、それにともない給与も気になってくるのではないでしょうか。

そこで今回は、理学療法士の概要やリアルな給与事情を踏まえながら、給与UPにつながる方法を紹介していきます。理学療法士の有資格者はもちろん、これから資格取得を検討する人もぜひ参考にしてください。

理学療法士はどんな仕事をするの？

理学療法士は「リハビリに携わる仕事」というイメージが一般的ですが、仕事内容や勤務先について詳しく理解している人はあまり多くないようです。そこで、前提情報として理学療法士の概要を解説していきます。

リハビリテーションの専門職

理学療法士は医療系国家資格の一つであり、日本では1966年から国家試験がスタートしました。「Physical Therapist（PT）」とも呼ばれているリハビリテーションの専門職です。資格名にも入っている「理学療法」という手法を用いて、病気・ケガ・障がい・加齢などで低下した基本的動作能力の回復を図ります。基本的動作能力とは、起き上がる・立つ・座る・歩くといった日常生活に欠かせない動作の事です。

理学療法士は人体の構造を理解したうえで、対象者ごとに身体機能や痛みを評価・分析して、理学療法に基づくリハビリの指導・サポートをおこないます。脳梗塞や脳出血といった中枢神経の疾患、関節リウマチや腰椎椎間板ヘルニアといった整形外科分野疾患、ぜんそくなどの呼吸器疾患などの対象者を日常生活に戻れるよう訓練などを施します。

歩行訓練や筋力トレーニングによる運動療法、電気や温熱によって痛みを和らげる物理療法など、実施するリハビリの内容はさまざまです。なお、理学療法は医療行為に含まれるので、医師の指示のもとおこなわれます。

病気やケガで入院していた人や運動機能が衰えた高齢者の基本動作を取り戻し、自立した日常生活を送れるよう導く事が、理学療法士のおもな役割となります。

理学療法士になるには

理学療法士の国家資格を取得するためには、理学療法士養成課程がある大学・専門学校に最低3年以上通わなければなりません。必要なスキルをきちんと身につけて、なおかつ学校を卒業できれば、国家試験の受験資格を得る事ができます。そこから国家試験を受けて見事合格し免許申請をおこなえば、晴れて理学療法士となります。

理学療法士の勤務先

理学療法士はリハビリの専門職という事もあり、病院に勤務するイメージが強いかもしれません。実際、総合病院・リハビリ専門病院・療養型病院・整形外科クリニックといった医療施設で働いている理学療法士は多いです。

しかし、近年は医療施設以外で活躍している理学療法士も増えています。特に日本では、高齢化や介護業界の人手不足という問題があるので、介護施設・身体障がい者福祉施設・児童福祉施設などに勤務している人も少なくありません。

さらに、保健所といった公的機関や、身体機能や運動機能に関する優れた知見を活かして、スポーツクラブや選手の専属トレーナーなど、プロスポーツの分野で働いている人もいます。

理学療法士の気になる給与は？

理学療法士として働くにあたって、給与はやはり気になるポイントです。そこで、理学療法士の平均年収・細かい給与事情・働きやすさについて解説します。

年収は勤務先によって異なる

理学療法士の平均年収を調べてみると、平均年齢30代・平均勤続年数5年という条件下で約400万円という数値が出ています。これに対して、一般的なサラリーマンの平均年収は約440万円です。もちろん、勤務先や経験によって年収は変動しますが、大卒・専門卒の高度専門士という物差しで見た場合、理学療法士の給与はやや低い傾向にあるかもしれません。

・年収に男女差はある？
理学療法士の平均年収を男女別に調べてみると、20～24歳の男性は約362万円、女性は約324万円となっています。この年代だと男女の年収に少し開きがありますが、25～29歳になると男性は約395万円、女性は385万円と一気に差が小さくなるため、女性でも年収UPが期待できるといえるでしょう。

・初任給はどれくらい？
初任給も勤務先によって変わりますが、理学療法士の平均初任給は23万円程度です。一般企業に勤める新卒社員（大卒）の平均初任給は21万円程度なので、こちらはやや高いといえるでしょう。

働きやすさには定評がある

医療従事職は激務というイメージを持たれがちですが、理学療法士の勤務環境については比較的安定しています。勤務先によって多少変化しますが、医師や介護職と違って日勤メインであり、ほぼ夜勤はありません。医療従事職のなかでもワークライフバランスがとりやすいといえます。

訪問看護ステーションなど、勤務先によっては訪問リハビリなどもおこないますが、インセンティブ制度を導入しているケースもあるため、働いた分だけ給与UPを狙う事も可能です。

もちろん、勤務先によって雇用条件や休日制度は異なるので、働きやすさを重視するなら、あらかじめ求人広告を隅々までチェックする事を心がけましょう。

理学療法士の将来性は？給与UPの方法とは

理学療法士の将来性も踏まえながら、給与UPの方法について解説していきます。

リハビリのニーズは今後も高まる

現在、日本は高齢化社会を上回る「超高齢社会」に突入しています。これは全人口に対して、高齢者（65歳以上）の人口割合が21％を超えている状態の事です。日本は2007年の時点で21％の割合に達しており、2020年の時点だと28.7％まで増加しています。

実際、高齢者の人口割合は今後も増加するといわれているので、脳疾患や心疾患、がんなどから日常生活への復帰を目指す人も比例して増え続けるでしょう。また、運動器疾患からの回復を求める人についても、年齢を問わず増加すると予測されています。高齢者以外にもリハビリをおこなう機会が多くなるでしょう。

これらの内容を踏まえれば、理学療法士のニーズは高まる事があっても低くなる事はないと考えられるため、有資格者としての将来性も高いといえるでしょう。

運動の世界でも理学療法が必須

理学療法士は動作に関する知識やリハビリの技術を高いレベルで身につけているため、医療や介護だけではなく、運動の世界でも重宝される存在です。アスリートそれぞれの運動能力に対するリハビリの必要性が高まっているので、理学療法のスキルが大いに役立ちます。

さらに、アスリートのポテンシャルを高めるために、医療チームが組まれるケースもありますが、理学療法士が招致される可能性も高いでしょう。実際、無資格でも名乗れるスポーツトレーナーと比較して、理学療法士は専門性を持った有資格者なので、ニーズも高いといえます。

理学療法士の受け入れ間口は広がりつつありますが、本気で給与UPを目指すならプロスポーツの分野がオススメです。実力主義の厳しい世界ですが、プロと専属契約を締結すれば、年収1,000万円超えも実現できます。

自己研鑽でさらに仕事の幅を広げ給与UPへつなげよう

理学療法士に限った話ではありませんが、淡々と働いているだけだと給与はなかなか上がりません。自己研鑽でスキルアップを図り、仕事の幅を広げる事が大切です。

例えば、理学療法士の資格とあわせて、介護支援専門員であるケアマネージャーの国家資格を取得し、高齢者福祉への理解を深めれば、介護の分野で給与UPを狙う事ができます。ケアマネージャーとして独立開業すれば、自分の頑張り次第で年収を増やす事も可能です。

また、心臓リハビリテーション指導士などの資格取得や、技能を高めるために専門理学療法士制度・認定理学療法士制度のカリキュラムを受講するなど、理学療法士のエキスパートを目指してみるのも一考でしょう。

どのような方法を選ぶにしろ、理学療法士は給与UPの選択肢が豊富なので、自分がやりたい仕事を踏まえながら、よく検討してみてください。

まとめ

理学療法士の平均年収は約400万円（平均年齢30代・平均勤続年数5年の場合）であり、数値的にはそれほど高くありません。ただし、超高齢社会の影響などを受けて、理学療法士のニーズは今後も高まり続けると予測されています。

また、上位の資格取得によって専門性を高めたり、スキルアップを図って仕事の幅を広げたりするなど、給与UPの方法が多い事も見逃せないポイントです。

特にスポーツの仕事に携わる場合、理学療法士の資格を持っておくと確実に有利なので、給与や働き方に迷いがあるなら、スポーツの分野を目指してみてはいかがでしょうか。