ジム開業について

トレーニングジム開業に資格は必要?設備、資金、法的な届など用意するものを解説

トレーニングジムを開業したい方にとって、資格が必要なのかどうかは気になる悩みではありませんか?

またトレーナーとしての資格のみでなく、営業許可書などが必要かどうかも気になると思います。

今回は、トレーニングジム開業する際に必要な資格などを紹介します。

トレーニングジム開業で必要な資格はない

結論から言うと、フィットネスクラブやパーソナルトレーニングジムなど、トレーニング施設を開業するために必要なトレーナー系資格は特になく、無資格で開業しても法律上は問題ありません。

ただ、資格取得をしていることは正しい知識を持っていることの目安となり、お客様から見ても安心材料の一つとなります。

個人でトレーニングジムを開業する際、お客様の結果を出せるかどうかは全て自分の腕にかかっています。

自身のトレーナーとしてのレベルアップのためにも「NESTA-PFT」「NSCA-CPT」など、トレーナー業界で有名な資格をできれば1つは取得しておきましょう。

トレーニングジムを開業するためにトレーナー系資格は必要ではありませんが、自宅やマンションの一室を使ってトレーニングジムを開業する際、本来は開業後1ヵ月以内に税務署へ開業届を提出する必要があります。

しかし、所得が290万円を超えなければ事業税が発生しないため、開業届を提出せずに事業を開始する人も多くいます。

実は開業届は国や自治体へ事業の開始を伝えるためのものであり、提出しなくても法律違反にはならないのです。

開業届を提出しなくても、確定申告をすれば事業を行なっているとみなされます。

資格と一緒に揃えよう!トレーニングジム開業で必要な4つのもの

トレーニングジムを開業するにあたり、揃えたいものが4つあります。

開業後の経営を安定させるために必要な4つのものをチェックしておきましょう。

不動産(部屋)

物件・部屋探しのポイントは、立地とトレーニングジム開業可能物件かどうかです。

立地選びは集客・売り上げに大きく影響し、トレーニングジムの存続に直結します。

アクセスの良さ、競合施設があるかを事前にチェックし、適切な立地を選びましょう。

物件に関しては必要以上に広いスペースや綺麗な内装などは出費が多くなるため、マイクロジムで小さく始めることがおすすめです。

また、希望物件がトレーニングジムとして開業可能かどうか、さらには床の荷重や防音対策に問題ないかを必ず確認してください。

事務所利用が可能な物件でも、重い器具を部屋に入れることや不特定多数のお客様が頻繁に出入りすることをお断りしている物件が多いです。

無許可でトレーニングジムを開業した場合、物件を追い出されてしまこともあります。事前に必ず把握しましょう。

参考:新宿でパーソナルトレーナーになりたい人必見!エリアや店舗情報を徹底解説!

設備・サービス

トレーニングジムを開業する際、器具に関してはOL、ハードトレーニー、高齢者などターゲット層に合った必要な設備をしっかり揃えましょう。

女性や汗をかきやすい人のために更衣室やシャワー、アメニティを準備しておくことも重要です。

またサービス業は水回りをよく見られるため、トイレやシャワー、洗面所がキレイな部屋を選び、常に清潔にしておいてください。

料金は立地やターゲット層の年収を調査し、健康に自己投資するであろう適正価格を把握することも大切です。

資金

トレーニングジムを開業するために準備しておく資金は、開業資金と運転資金の2つがあります。

開業資金には物件取得、トレーニング器具購入など、運転資金は家賃や広告費、生活費全般が当てはまります。

資金を集める方法は貯金、銀行ローン、国の融資を受けるなどがあり、国の融資であれば貯金額の10倍ほど借りることができます。

ただ元々の貯金が数十万円など少ない場合、事業が失敗した時に返済能力が無いと見れらるため、銀行や国の融資を申請しても承認されることはほぼありません。

半年分の生活費を貯めておくが目安であり、開業資金と運転資金を合わせて300万円ほどは用意しておきたいです。

また、周りに投資家がいたら、投資家の人がお金を出してくれる可能性もあります。

集客戦略

ホームページやSNSなどのオンライン戦略、対面でのオフライン戦略など様々な集客方法があります。

オンラインに関しては独自ドメインのホームページを所有していてトレーニング風景や内装などの写真があると事業主としての信頼も得やすいため、作っておきたいですね。

また融資を受けて開業する際は集客戦略を聞かれ、事業の見通しを判断されます。

「集客の流れはこうです」「1ヵ月でこれだの人数を集客でき、売り上げはこれくらいの見込みです」など、しっかり戦略を練って説明できるようにしましょう。

集客に関してはSNSなど、無料やローコストでできることも多くあり、早めに始めておくことをおすすめします。

参考:パーソナルトレーナーも知っておきたい!集客に役立つ方法を14個紹介

トレーニングジムの開業に必要な許認可について

トレーニングジムを開業したい場合、設備や規模によっては関連法規の関係で行政に必要な届を提出しなければならないことがあります。

法律によって届け先が異なり、次のように定められています。

消防法:所轄の消防署
公衆浴場法:保健所
食品衛生法:保健所
建築基準法:都道府県および市町村役場
都市計画法:都道府県および市町村役場

プール、レストラン、ラウンジ、駐車場など、設備によって届の提出が必要なことを知っておきましょう。

トレーニングジムを開業したい方へ

トレーニングジムを開業するためには特別必要な資格はなく、それよりも集客手段や資金を準備しておくことが大切です。

また施設や設備、規模によっては行政へ届けの提出が必要なため、把握しておきましょう

ただ、集客手段や開業前の準備すべきものはわかったものの、開業後の集客や経営に不安がある方もいるのではないでしょうか?

トレーナーエージェンシーでは、トレーニングジムを開業したい方のサポートをしています。

・開業後の集客が不安だ
・個人でジムを持ちたいが、そもそもトレーナー未経験でいきなり独立するのは実力的に不安だ
・開業前のお金の悩みを解決したい

これらの悩みや不安を、それぞれ専門家が丁寧にサポートします。

無料相談を受けているので、気になる方はぜひ相談してください。

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服部拓也

パーソナルトレーナー

服部拓也

大手ジム、整体サロンでのトレーナー経験を持ち、パーソナルトレーナー養成スクール「2nd PASS」を卒業した後にトレーナーとして独立。トレーナーエージェンシーでは、パーソナルトレーナーになりたい人、現役パーソナルトレーナー向けコラムを執筆。ダイエットに悩むお客様、集客に悩むトレーナーの両方の悩みの解決を目指している。

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